子育て中の転職｜毎日の時間が読める求人の3つの条件

子育てをしながらITエンジニアとして正社員の求人を探すとき、「時短あり」「リモート可」という言葉だけでは、毎日の時間が実際に読めるかどうかまでは分かりません。出社の頻度・コアタイムと会議の時間帯・連絡がつかない時間の扱いという3点は求人票に書かれていない項目であり、確認する場は面談になります。

厚生労働省の雇用動向調査では、転職した人のうち賃金が増加した人は40.5%、減少した人は29.4%でした＊1。総務省の労働力調査では、2025年の転職者数は330万人でした＊2。子育てをしながら働き方を選び直す場合も、毎日の時間が読めるかどうかは、求人票の言葉ではなく面談で確認する3点にかかっています。

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1. 子育て中の求人選びは、制度名より毎日の時間が読めるかで決まります。

子育て中の転職では、「時短あり」「リモート可」という言葉そのものより、毎日の時間が読めるかどうかで求人を選ぶほうが、実際の暮らしに合います。厚生労働省の雇用動向調査では、転職した人のうち賃金が増加した人は40.5%、減少した人は29.4%でした＊1。増加が減少を11.1ポイント上回っており、転職を避ける理由にはなりにくい結果です。総務省の労働力調査では、2025年の転職者数は330万人でした＊2。

求人票に「時短あり」「リモート可」と書かれていても、毎日の時間がどう決まるかまでは分かりません。確認したいことは3つあります。出社の頻度が誰の裁量で決まるか、コアタイムと会議の時間帯、連絡がつかない時間をどう扱うかです。この3点は求人票の表記だけでは判断できず、確認する場は面談になります。

保育園の送り迎えのように毎日同じ時間に動く必要がある働き方では、制度の名前が付いているかどうかより、その日その日で時間が読めるかどうかが続けやすさを分けます。出社の判断がその日ごとに変わる運用であれば、毎日の予定は立てにくくなります。

子育てをしながら転職先を選ぶときは、まず求人票を読み、次に面談で3点を聞き、入社後の初月で実際の運用を確かめるという順番で進めると、制度の名前に頼らずに判断できます。

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2. テレワークの実施率は、業種によって差があります。

求人票の「リモート可」という表記だけでは、実際にどれだけ在宅で働けるかは分かりません。業種によるテレワーク実施率の差を確認します。

パーソル総合研究所の調査では、情報通信業のテレワーク実施率は56.3%、正社員全体では22.5%でした＊3。同じ「リモート可」という表記でも、業種によって実際の運用に差があります。

エンジニアの求人は情報通信業に区分されます。実施率が高い業種であっても、企業ごとに出社の頻度や連絡がつかない時間の扱いは異なります。実施率の高さは、毎日の時間が読めるかどうかを保証するものではありません。

子育てをしながら働く場合、実施率の高さだけでは毎日の運用まで分かりません。数字が示すのは業種全体の傾向であり、個々の企業の運用は別に確認する必要があります。

3. 出社の頻度は、誰が決めているかで変わります。

求人票に「出社あり」「リモート可」と書かれていても、出社を求める判断がどこで下されるかまでは書かれていません。上司の指示でその日ごとに出社が決まる運用と、あらかじめ決まった出社日に沿って動く運用とでは、毎日の予定の立てやすさが変わります。

保育園の送り迎えの時間が決まっている場合、出社の判断が前日や当日に変わる運用では、送り迎えの調整が難しくなります。出社が必要な日をあらかじめ決められる運用であれば、送り迎えの予定を先に組むことができます。

面談では、出社を判断する基準を聞くことができます。誰が出社を決めるのか、決まる時期はいつなのか、変更が生じた場合にどのくらい前に知らされるのかという3つを聞くと、求人票の表記だけでは分からない運用が見えてきます。

出社の頻度そのものが高いか低いかより、その頻度が誰の裁量で決まるかのほうが、毎日の時間の読みやすさに直結します。出社日数が少なくても、その日が急に決まる運用であれば、毎日の予定は安定しません。

出社の判断が「本人の裁量」とされている場合でも、実際には上司の承認が必要な運用になっていることがあります。裁量が誰にあるかを聞いたうえで、その裁量が実務でどう働くかまで確認すると、求人票の表記と運用のずれを減らせます。

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4. 3つの確認点を、求人票と面談で比べます。

出社の頻度・コアタイムと会議の時間帯・連絡がつかない時間の扱いという3点を、求人票の書かれ方と面談で聞く内容に分けて整理します。

【表1】求人票の表記と、面談で確認する内容の対応

確認したいこと	求人票の書かれ方	面談で聞く内容
出社の頻度が誰の裁量で決まるか	「リモート可」「出社あり」などの表記のみ	出社を決めるのは誰か、判断の基準は何か
コアタイムと会議の時間帯	「フレックス」「コアタイムなし」の表記のみ	会議が集中する時間帯と、コアタイムの実際の運用
連絡がつかない時間の扱い	求人票には記載がない	送り迎えの時間帯に連絡が来た場合、どう扱われるか

表のとおり、求人票に書かれているのは表記だけであり、実際の運用は書かれていません。3点とも、面談で聞かなければ分からない項目です。

3点をまとめて聞くと、面談の時間が限られていても効率よく確認できます。求人票の表記を先に確認し、面談ではその表記が実際にどう運用されているかを聞く、という順番が有効です。

3点のうち、コアタイムと会議の時間帯は求人票に書かれる場合がありますが、連絡がつかない時間の扱いは、書かれることが少ない項目です。書かれていない項目ほど、面談で優先して聞く価値があります。

5. 求人票・面談・入社後の3段階で確かめます。

3点を確認する順番を、求人票を読む段階から入社後まで並べます。

求人票を読む段階では、出社の頻度・コアタイムと会議の時間帯・連絡がつかない時間の扱いという3点の表記を確認します。表記がない項目は、面談で聞く対象として控えておきます。

面談では、誰が出社を決めるか、会議が集中する時間帯はいつか、送り迎えの時間帯に連絡が来た場合どう扱われるかを聞きます。回答が具体的であるほど、入社後の運用とのずれが小さくなります。

入社後の初月は、面談で聞いた内容と実際の運用が合っているかを確かめる期間になります。ずれがあれば、早い段階で上司に確認しておくと、その後の調整がしやすくなります。

入社後の初月に運用のずれが見つかった場合、その場で終わらせず、いつまでにどう調整するかを上司と決めておくと、2か月目以降も同じ確認を繰り返さずに済みます。

6. 面談で聞く3点を、質問の形で整理します。

面談で3点を聞くときの、具体的な質問の形を整理します。

4つの質問はいずれも、求人票の表記からは読み取れない項目です。面談で聞かずに入社すると、実際の運用を入社後に初めて知ることになります。

子育てをしながら働き続けるためには、制度があるかどうかよりも、この4つの答えが具体的かどうかのほうが判断材料になります。回答が曖昧な場合は、入社後の初月で確かめる項目として残しておきます。

4つの質問への回答は、面談担当者によって詳しさが変わることがあります。回答が抽象的だった場合は、実際にその運用で働いている人に話を聞く機会があるかも、あわせて確認しておくと判断材料が増えます。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. 求人票に「時短あり」と書かれていれば、毎日の時間は読めるか。

A. 時短の制度があることと、毎日の時間が読めることは同じではありません。出社の頻度が誰の裁量で決まるか、コアタイムと会議の時間帯、連絡がつかない時間の扱いという3点を、面談で別に確認する必要があります。

Q2. 面談で3点を聞くと、選考に不利になるか。

A. 働き方の運用を確認する質問は、選考の評価を下げるものではありません。出社の裁量や時間帯の運用を事前に確認しておくことは、入社後のずれを防ぐことにつながります。

Q3. コアタイムがない求人であれば、会議の時間帯を確認しなくてよいか。

A. コアタイムがなくても、会議が特定の時間帯に集中している場合があります。コアタイムの有無だけでなく、実際に会議が何時に開かれているかを面談で確認しておく必要があります。

Q4. 連絡がつかない時間帯は、どのように伝えればよいか。

A. 送り迎えなど毎日同じ時間帯に連絡が取れないことを、具体的な時間で伝えると回答も具体的になります。「時々連絡が取れないことがあります」という伝え方では、運用のすり合わせが進みにくくなります。

Q5. 出社の頻度が少ない求人ほど、毎日の時間は読みやすいか。

A. 出社の頻度の少なさだけでは判断できません。出社が必要になる日がいつ決まるかのほうが、毎日の時間の読みやすさに影響します。出社が少なくても、決まる時期が遅い運用であれば、予定は立てにくくなります。

8. まとめ：制度名ではなく、毎日の時間が読めるかで求人を選びます。

子育てをしながらの転職先選びは、制度の名前を確認するだけでは終わりません。求人票を読み、面談で3点を聞き、入社後の初月で運用を確かめるところまでを、選び方の一部として考えていきましょう。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（2025年公表）
＊2 総務省統計局「労働力調査（詳細集計）2025年（令和7年）平均結果」（2026年公表）
＊3 パーソル総合研究所「第十回・テレワークに関する調査」（2025年公表）