持病の通院を続けながら転職する方法と求人の見方

持病があり、月1回や隔週で通院を続けながら、ITエンジニアとして正社員のまま転職先を探すとき、必要なのは特別な配慮ではありません。通院の予定が事前に決まっていること、そしてどこまで伝えるかを自分で選べることです。時間の融通と情報の伝え方は、別の軸として整理して確認します。

転職入職者のうち、賃金が「変わらない」と回答した人は28.4%です＊2。持病の通院を続けながら転職しても、賃金の水準を保つという選択肢は珍しくありません。

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1. 持病の通院を続けながら転職するには、予定の立てやすさを確認します。

持病の通院を続けながら正社員として働くには、決まった曜日・時間に抜けられるか、有給を時間単位で使えるか、会議の時間帯が固定されているかの3点を求人票と面談で確認します。厚生労働省の調査では、転職入職者のうち賃金が「変わらない」と回答した人は28.4%でした＊2。通院を続けながら転職しても、賃金の水準を保つという選択肢は現実的にあります。どこまで伝えるかは、この3点の確認とは別に、自分で決められる範囲があります。

持病の通院を続けながら転職先を探すとき、最初に整理したいのは「配慮をお願いすること」と「予定が立つこと」の違いです。配慮は相手の裁量に左右されますが、予定が立つかどうかは、勤務時間の運用を確認すれば事前に分かります。

確認する点は3つです。決まった曜日・時間に通院で抜けられるか。有給休暇を時間単位で使えるか。会議や打ち合わせの時間帯が固定されているか。この3点がそろえば、月1回や隔週の通院を続けながら働く見通しが立ちます。

賃金の水準についても、通院を理由に下げて考える必要はありません。転職入職者のうち賃金が「変わらない」と回答した人は28.4%です＊2。時間の融通を優先する求人選びと、賃金の確認は、別々に進められます。

面談で聞かれた内容を超えて、自分から詳しく話す必要はありません。曜日や時間帯の希望を伝えれば、業務に必要な範囲の確認は完了します。事情の背景まで話すかどうかは、内定後にあらためて判断しても構いません。

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2. 伝える範囲を選ぶと、選考で変わることと変わらないことがあります。

通院を続けながら転職先を探すとき、業務に必要な範囲だけを伝える場合と、事情まで詳しく伝える場合とで、何が変わるかを比べます。

どこまで伝えるかは、応募者が自分で選べる範囲です。業務に必要な範囲だけを伝える場合と、事情まで詳しく伝える場合を比べると、変わるのは面談で話す内容の量であり、確認すべき勤務条件そのものは変わりません。

決まった曜日・時間に抜けられるか、有給を時間単位で使えるか、会議の時間帯が固定されているかという3点は、伝える範囲を広げても狭めても、確認する内容として変わりません。

持病について詳しく話すかどうかを迷う場合は、まず業務に必要な範囲だけを伝え、勤務条件の確認を先に進める方法があります。範囲を広げるかどうかは、内定後にあらためて判断しても遅くありません。

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3. 通院の予定は、会議の運用を確認すれば見通せます。

持病の通院を続けながら働くとき、見通しを立てにくくする最大の要因は、会議の時間帯が固定されていないことです。会議が都度調整される職場では、通院の予定と会議の予定が重なったときの調整が、そのたびに発生します。

会議の時間帯が固定されている職場であれば、通院で抜ける曜日・時間をあらかじめ避けて予定を組めます。求人票だけでは分からない情報なので、面談で「定例会議は何曜日の何時に固定されていますか」と具体的に聞く方法があります。

有給休暇を時間単位で使えるかどうかも、通院の予定に直結します。半日単位でしか使えない場合、月1回の通院のために半日分の有給を消費することになりますが、時間単位で使えれば、通院にかかる時間だけを充てられます。

持病があることを理由に、勤務時間の相談を控える必要はありません。決まった曜日・時間に抜けられるか、有給を時間単位で使えるか、会議の時間帯が固定されているかの3点は、持病の有無にかかわらず、誰もが確認してよい勤務条件です。

面談で確認した内容は、メモに残しておくと安心です。入社後に運用が求人票や面談時の説明と違うと感じた場合、何を確認したかをふり返る材料になります。口頭でのやり取りだけに頼らず、確認した日付と内容を記録しておく方法もあります。

4. 確認する3点を、表で一覧にします。

月1回や隔週の通院を続けながら働くために確認したい3点を、確認する場面と方法に分けて整理します。

【表1】通院を続けながら働くための確認点（面談で確認する場面と方法）

確認点	確認する場面	確認の方法	関わる制度・運用
決まった曜日・時間に抜けられるか	面談・内定後	定例会議や当番の曜日を尋ねる	勤務時間の運用
有給を時間単位で使えるか	面談・内定後	時間単位年休の制度があるかを尋ねる	有給休暇の制度
会議の時間帯が固定されているか	面談	定例会議の曜日・時間を尋ねる	会議運用

3点はいずれも、持病の内容を伝えなくても確認できる項目です。「通院がある」という前提だけを伝え、曜日や時間帯の運用を尋ねれば、業務に必要な範囲を超えずに話を進められます。

有給休暇を時間単位で使える制度は、企業によって導入状況が異なります。時間単位年休の対象時間数や、申請の締め切りも確認しておくと、月1回や隔週の通院にあわせて使いやすくなります。

表の3点をすべて確認できた場合、通院の予定と勤務の予定が重ならない見通しが立ちます。1つでも確認できない場合は、内定後の条件面談で改めて相談する余地があるかを尋ねる方法があります。

時間単位年休の制度がない企業でも、半日単位の有給を柔軟に運用している場合があります。制度の名称だけで判断せず、実際の運用方法まで踏み込んで確認すると、通院にかかる時間を無駄にしない使い方が見えてきます。

5. 応募から入社後まで、決めることを順番に並べます。

応募時・面談時・内定後・入社後の4つの場面で、決めることは少しずつ違います。すべてを応募時に決めようとすると、情報が不足したまま判断することになるため、場面ごとに区切って考えます。

面談時に確認する3点（曜日・時間、有給の単位、会議の運用）は、持病について詳しく話さなくても確認できます。伝える範囲を広げるかどうかの判断は、内定後に持ち越しても問題ありません。

入社後は、求人票や面談で聞いた内容と、実際の運用が一致しているかを確かめる段階です。ずれがある場合は、早めに相談することで、通院の予定を無理なく組み込めます。

6. 通院を続けながら働くための確認点を整理します。

面談前に確認しておきたい点を、チェックリストとして整理します。

4点のうち3点は、勤務時間や有給、会議の運用についての質問であり、内容を伝えなくても確認できます。残る1点は、伝える範囲を自分で決めるという整理であり、義務ではありません。

チェックリストの4点は、面談の場で一度にすべて尋ねる必要はありません。求人票に書かれていない情報から優先して確認すると、面談の時間を無駄にしません。

通院を続けながら転職先を探す準備として、勤務条件の確認と、伝える範囲の整理を分けて進めておくと、面談での判断がしやすくなります。

確認した内容は、内定通知を受け取った後の条件面談でも、もう一度確かめておくと安心です。面談担当者と入社後の上司が異なる場合、運用の説明が引き継がれていないことがあるためです。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. 持病があることを、応募時に伝える必要があるか。

A. 応募時に伝える義務はありません。伝える範囲は、業務に必要な範囲を軸に自分で決められます。求人票に書かれた勤務時間の運用を先に確認する方法もあります。

Q2. 通院で抜ける曜日や時間は、いつ確認すればよいか。

A. 面談の時点で確認する方法があります。決まった曜日・時間に抜けられるか、会議の時間帯が固定されているかを尋ねれば、入社後の見通しが立ちやすくなります。

Q3. 有給休暇を時間単位で使えない場合、どう考えればよいか。

A. 半日単位や1日単位の運用でも、通院にかかる回数と時間を先に見積もっておけば、年間で使う有給の量を計画できます。時間単位の制度があるかどうかは、内定後に改めて確認する余地があります。

Q4. 面談で通院について聞かれたら、どこまで答えればよいか。

A. 業務に必要な範囲だけを答える選択肢があります。曜日や時間帯の希望を伝えれば、業務に必要な範囲は満たせます。事情の詳細まで話すかどうかは自分で判断できます。

Q5. 内定後に勤務条件が求人票と違うと分かった場合、どうすればよいか。

A. 早めに相談する方法があります。会議の運用や有給の申請方法について、入社前に具体的な運用を確認しておくと、入社後の調整がしやすくなります。

Q6. 面談担当者によって、確認への対応が変わることはあるか。

A. 対応の丁寧さに差が出ることはあります。求人票に書かれた勤務時間の運用や有給の制度は、担当者の対応にかかわらず確認できる情報なので、まずはそこから質問する方法があります。

8. まとめ：持病の通院は、勤務条件と伝える範囲を分けて考えます。

持病の通院を続けながら働くために必要なのは、特別な配慮ではなく、予定が立つことです。決まった曜日・時間、有給の使い方、会議の運用の3点を確認し、伝える範囲は自分のペースで決めていきましょう。面談で聞かれた範囲を超えて話す必要はなく、判断はいつでも自分の手元にあります。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）
＊2 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（2025年公表）