出社回帰の波に乗り遅れない｜リモートを守りながらキャリアを上げるITエンジニアの転職戦略【2026年】

転職サイトを開いて、求人条件を並べ替えて、また閉じる。そんな夜を繰り返していませんか。リモートワーク専門の転職エージェントとして、多くのITエンジニアのキャリアと向き合ってきました。そのなかで、ここ1年は相談内容が大きく変わっています。「年収を上げたい」より先に、「会社が出社回帰に舵を切ったので、リモートを続けられる環境に移りたい」という声が増えています。

実際、ITエンジニアの約4人に1人が、所属企業の要請で出社頻度が増えたと回答しています^＊1。出社回帰は一部の例外ではなく、働き方の選択そのものを揺さぶる流れになっています。この記事では、2026年時点の出社回帰の実態をデータで確認し、転職という選択肢をどう判断すればよいかを、エージェントの視点で整理します。

1. エンジニアの出社回帰とは何か、2026年に起きていること

出社回帰とは、コロナ禍で広がったリモートワークから、企業がオフィス出社の比率を高める動きのことです。政府統計では、2024年10月時点の雇用型テレワーカーの割合は全国で24.6%、前年から0.2ポイント減少し、2021年以降の緩やかな減少が続いています^＊2。民間の継続調査でも、職場以外で週3日以上テレワークをする人の割合は2025年10月時点で30.2%と、調査開始以来の最低を記録しました^＊3。出社比率は、2025年後半の時点でも高まる方向にあります。

一方で、エンジニアの現場では出社回帰がより直接的に体感されています。ITエンジニア654名を対象とした2025年7月の調査では、約4人に1人（23.2%）が「所属企業の要請で出社頻度が増えた」と回答しました^＊1。企業側の動きも数字に表れています。日本企業を対象とした2025年4月の調査によると、「リモートワークをまったく実施していない／実施予定はない」企業の割合は22.6%でした。これはコロナ禍中の12.6%から増加した水準です^＊4。

この流れを後押ししているのが、国内外の主要企業による方針転換です。働き方を主導してきたIT・コンサル業界が、相次いで出社比率を引き上げています。

1-1. 主要企業の出社方針の変化

2025年に入り、対面でのコミュニケーションを重視する方針への転換が報じられました。報道された代表的な事例を整理します。

企業・対象	変更内容	時期
アクセンチュア	週3日出社の推奨から、原則週5日出社へ変更	2025年6月
アマゾン（米国本社方針）	週3日出社から、原則週5日出社へ変更	2025年
LINEヤフー	カンパニー部門に原則週1回、その他部門に原則月1回の出社を要請	2025年4月

これらの企業は、対面での関係構築がスキル向上やイノベーションにつながるとの考えを、変更理由として挙げています^＊5。企業が出社を求める背景には、主に3つの理由が指摘されています。第一に、オンライン中心ではコミュニケーションが限定的になりやすいという課題です。第二に、組織文化の維持や、偶発的な会話から生まれる創造性の促進です。第三に、新しく入った社員の育成やチームの一体感づくりが、対面のほうが進めやすいという実感です。いずれも、リモートワークの利便性とは別の軸で語られる価値です。

海外の経営者層でも同じ傾向が確認できます。世界の企業経営者約1,300人を対象とした2024年8月までの調査では、今後3年以内に従業員がオフィス勤務に完全復帰すると答えた経営者が83%にのぼりました^＊6。出社回帰は、日本国内だけの一時的な動きではありません。

では、企業が出社を求める一方で、エンジニア自身はどう感じているのでしょうか。ここに大きなギャップが存在します。

2. 企業の51.9%が出社回帰、働き手の理想は「週3」が最多というギャップ

出社回帰を進める企業と、リモートワークを望むエンジニアの間には、明確な希望の差があります。社会人675名を対象とした2025年1月の調査では、職場で「出社回帰がある」と回答した人が51.9%と過半数を占めました^＊7。同じ調査で理想の出社頻度を聞くと「週3」が22.1%で最多となり、週3日以下を理想とする回答が多数を占めています^＊7。企業は出社を増やす一方で、働き手は週3日以下を望んでいます。この方向の違いが、転職を考える出発点になっています。

2-1. リモートワークを継続したいエンジニアの割合

働き手のリモートワークへの希望は、足元でむしろ強まっています。テレワーク実施者を対象とした2025年8月公表の調査では、今後もテレワークを「続けたい」とする回答が合計82.2%と過去最高を記録しました^＊8。ITエンジニアに限った2025年7月の調査でも、現在リモートワークをしている人の約8割が今後も継続したいと回答しました。リモートワークができることを「働くうえで重要な条件である」と答えた人も、約7割にのぼります^＊1。働き方の自由度が、職場選びの判断材料として重みを増しています。

観点	企業側の動き	ITエンジニア・働き手側の希望
出社頻度の方向性	出社回帰あり 51.9%（社会人全体）＊7	理想は週3が最多（22.1%）＊7
リモートワークの位置づけ	リモート未実施企業が22.6%へ増加＊4	約7割が「重要な条件」と回答＊1
継続意向	出社頻度を引き上げる方針＊5	継続希望が82.2%で過去最高＊8

※ 出典の異なる複数調査（社会人全体675名^＊7、ITエンジニア654名^＊1、テレワーク実施者対象調査^＊8）を並べたものです。調査対象・母集団が異なるため、傾向を読み取るための参考比較としてご覧ください。

2-2. 出社回帰がコミュニケーションにもたらす評価

出社にメリットを感じる声もあります。2025年7月の調査では、ITエンジニアが考える出社のメリットとして「コミュニケーションが円滑になる（44.8%）」「情報共有がしやすい（40.8%）」が上位に挙がりました^＊1。リモートワーク中のテキストコミュニケーションについては、約6割が「伝えたいことが上手く伝わらない」と感じた経験があると回答し、63%が「相手の感情や意図を汲み取ることが難しい」と感じた経験があると答えています^＊1。出社は、こうしたコミュニケーション上の課題を解消する手段として評価されています。

一方でデメリットは「通勤時間が発生する（64.5%）」が最多で、「人間関係のストレスが増える（31.3%）」「外食費・交際費が増える（27.5%）」が続きました^＊1。出社は、時間的・経済的・精神的な負担とのトレードオフでもあります。このトレードオフの判断が、次の行動を左右します。

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3. 出社回帰が転職のきっかけになる理由

出社回帰の方針は、エンジニアの転職意向に直接影響しています。2025年7月の調査では、現在リモートワークをしているエンジニアに、勤務先が出社回帰の方針を打ち出した場合のキャリアへの影響を聞きました。その結果、「同じ職種での転職を考えるきっかけになる」が43.7%で最多となりました^＊1。とくに30代の回答者では、この割合が半数を上回る傾向がみられます^＊1。働き方の変更が、転職という具体的な行動の引き金になっています。

ここで判断を誤りやすいのが、損失への過剰反応です。行動経済学のプロスペクト理論では、人は同じ大きさでも「得る喜び」より「失う痛み」を強く感じるとされます。いま手にしているリモートワークを失う痛みが先に立つと、条件を十分に確認しないまま次の会社に飛びついてしまう判断につながりやすくなります。出社回帰を機に転職を考えるときほど、感情ではなくデータと事実で判断軸を持つことが有効です。

4. AI時代に、リモートで選ばれ続けるエンジニアの条件

転職の判断軸を考えるうえで、2026年は無視できない前提があります。AIがコードを書くことです。2025年は、AIが試験的な技術から「開発現場で使っていて当たり前の前提条件」へと移行した年とされ、コードを書く行為そのものがエンジニアの価値の中心ではなくなり始めています^＊9。エージェントとして多くの転職相談を受けるなかでも、同じ実感があります。「コーディングができる」ことは、もはや出発点であり、差別化の決め手にはなりにくくなりました。

リモートワーク対応の求人で長く選ばれ続けるには、コーディングに「プラスアルファ」を重ねることが有効です。AIは部分の最適化は得意でも、全体の整合性を保った設計や、曖昧な課題を実行可能な形まで言語化する作業は苦手とされます^＊10。つまり、AIが代替しにくい上流・横断の力こそが、市場価値の源泉になります。

4-1. 市場価値を高めるスキルの組み合わせ

具体的には、コーディング力を土台に、次のような領域を掛け合わせることが有効です。いずれか単体ではなく、組み合わせることで希少性が生まれます。

掛け合わせる領域	具体的な力	AIに代替されにくい理由
企画・要件定義（上流）	曖昧なビジネス課題を、実装できる要件まで言語化する力	ドメイン知識と論理的思考が必要で、文脈の理解が求められるため
マネジメント	チーム設計、進行管理、AIを含む開発ワークフローの最適化	人と組織の調整は、状況判断と関係構築を伴うため
クラウド・アーキテクチャ	マイクロサービスやサーバーレスなど、全体構成を設計・選択する力	システム全体の整合性を保つ設計はAIが苦手とするため
AIの設計・レビュー	AIに適切な指示を出し、生成されたコードを品質・セキュリティ面で評価する力	最終的な判断と責任を担うのは人であるため

この「組み合わせ」の発想は、リモートワークと相性がよい点が見落とされがちです。上流工程やアーキテクチャ設計、レビューといった業務は、成果物で評価しやすく、リモートでも価値を示しやすい仕事です。逆に、コーディングだけを請け負う働き方は、AIによる効率化の影響を受けやすく、出社・リモートを問わず市場での希少性が下がりやすい領域です。スキルの掛け合わせは、リモートで選ばれ続けるための備えにもなります。

こうしたスキルの組み合わせを、どの求人で活かせるか。次に確認すべきは、求人情報の読み解き方です。求人票の「リモート可」という表記には、確認すべき落とし穴があります。

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5. 「リモート可」の求人を見極める方法

求人票に「リモート可」と書かれていても、その実態は企業によって幅があります。「週1回だけ在宅可」だったり、「試用期間中は出社必須」だったりするケースは珍しくなく、入社前に確認しないまま転職して後悔につながる例もあります^＊11。表記だけで判断せず、運用の実態まで踏み込んで確認することが、ミスマッチを避ける鍵になります。

5-1. 確認すべき5つのチェックポイント

応募前・面接時に、次の5点を具体的に確認することをおすすめします。

確認項目	確認の観点
リモートの頻度	「リモート可」が週何日を指すのか、数値で確認する
試用期間中の扱い	試用期間中だけ出社必須になっていないか
制度の明文化	就業規則やリモート制度が文書で定められているか
将来の方針	出社回帰の予定や検討状況があるか
担う工程	上流・設計など、リモートで価値を示しやすい工程に関われるか

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これらの確認は、求職者が単独で行うには情報の壁があります。求人票に書かれていない運用実態や将来の方針は、企業と日常的にやり取りしている転職エージェントを通じて把握できる場合があります。

5-2. 地方在住エンジニアという選択肢

出社回帰の影響をとくに受けやすいのが、コロナ禍を機に地方へ移住したエンジニアです。住む場所を変えたあとに勤務先が出社回帰へ転換すると、生活基盤そのものを動かす判断を迫られます。政府統計では、雇用型テレワーカーの割合は通勤時間が長いほど高く、通勤1時間30分以上では50.6%にのぼります^＊2。通勤負担が大きい層ほど、リモートワークの価値が大きいことを示すデータです。

地方に住み続けながらキャリアを継続したい場合、フルリモートに対応した求人を軸に探す方法に加えて、全国に拠点を持つ企業のハイブリッド勤務を選ぶ方法もあります。どちらが合うかは、譲れない条件をどこに置くかで変わります。住む場所を起点に働き方を選ぶことが、現実的な選択肢になっています。

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6. よくある質問

出社回帰は2026年も続くのですか

政府統計では雇用型テレワーカーは24.6%まで緩やかに減少し、下げ止まり傾向とされています^＊2。一方で世界の経営者の83%が3年以内のオフィス完全復帰を見込んでおり^＊6、出社比率を高める方向の動きは当面続くと見られます。ただしリモートワークが消えるわけではなく、企業ごとに方針が分かれる状態が続くと考えられます。

AIが普及するとエンジニアの転職は不利になりますか

AIがコードを書くことは前提になりつつありますが、これは「仕事がなくなる」変化ではなく、価値の重心が移動する変化とされています^＊9。コーディングに企画・マネジメント・クラウドなどを掛け合わせ、上流や設計を担えるエンジニアの市場価値はむしろ高まっています。掛け合わせの力は、リモートで成果を示すうえでも有利に働きます。

「フルリモート」と「リモート可」はどう違うのですか

フルリモートは出社を前提としない働き方を指し、リモート可は出社とリモートを組み合わせる前提で一部在宅を認める働き方を指す場合が多くあります。同じ「リモート」でも出社頻度が大きく異なるため、求人票の表記が週何日を意味するのかを数値で確認することが有効です^＊11。

リモートワークの求人は減っているのですか

政府統計上のテレワーク実施率は緩やかに減少しています^＊2。一方で、リモートワーク対応の求人は引き続き存在します。リラシクでは、リモートワーク対応の正社員求人を継続的に掲載しています。掲載件数は時期により変動するため、最新の件数は求人検索ページでご確認ください。働き方を条件に絞り込んで探せば、選択肢は確認できます。

7. まとめ：働き方も、スキルも、データで選べる

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出典・参考情報

＊1　レバレジーズ株式会社「リモートワークに関する実態調査【前編】」（2025年8月公表、ITエンジニアとして働く正社員654名、調査期間2025年7月15日〜18日）
＊2　国土交通省「令和6年度 テレワーク人口実態調査 調査結果（概要）」（2025年3月公表、2024年10月時点）
＊3　日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ「ワークスタイルに関する動向・意識調査（第12回）」（2025年10月実施）
＊4　ガートナージャパン株式会社「日本企業におけるリモートワークの実施状況に関する調査」（2025年7月公表、2025年4月実施）
＊5　日本経済新聞「アクセンチュアが週5日出社義務 IT・コンサルも対面重視に転換」（2025年5月公表）
＊6　日経クロステック「アマゾン週5日出社義務の衝撃 国内ITも問われるオフィス回帰」（2024年10月公表）
＊7　パーソルキャリア株式会社 Job総研「2025年 出社に関する実態調査」（2025年1月公表、社会人男女675名）
＊8　パーソル総合研究所「第十回・テレワークに関する調査」（2025年8月公表）
＊9　@IT（アイティメディア）「AIがコードを書く時代、IT／AIエンジニアはどうなる？ 2026年に求められる4つの役割とは」（2026年1月公表）
＊10　TechPulse「AI時代にITエンジニアはどう生き残るか？雇用・需給・スキル・働き方の全展望【2026年版】」（2026年3月公表）
＊11　エンジニアtype（転職type）「フルリモート勤務者はお先真っ暗？ 突きつけられた『出社要請』への向き合い方」