言った言わないが起きる求人｜残し方を決めていない

言った言わないは、指示を出した側と受け取った側とで、覚えている中身が違う状態を指します。どちらの記憶が正しいかを決めても、次の仕事は進みません。エンジニアが求人を選ぶときに見ておきたいのは、決めたことをどう残すかという運用が、そのチームにあるかどうかです。

情報処理推進機構の調査では、DX推進人材が不足と回答した企業は85.5%にのぼります＊1。人員に余裕がない現場ほど、指示や仕様のやり取りを口頭やチャットだけに頼りがちです。残し方を決めていないチームほど、この問題を繰り返します。

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1. 言った言わないは、記録の決めごとの欠如から生まれます。

言った言わないは、頼んだ側と受けた側のどちらが正しいかではなく、その場でどう残すかを決めていなかったことから起きます。情報処理推進機構の調査では、DX推進人材が不足と回答した企業は85.5%にのぼります＊1。人員を増やす余裕がない組織ほど、口頭でのやり取りがそのまま記録に残らず流れていきます。

仕様の変更や作業の指示は、口頭やチャットで交わされたその場では、双方とも内容を理解したつもりで終わります。ところが数日後に確認すると、頼んだ側は条件Aを伝えたつもりで、受けた側は条件Bとして進めていたということが起こります。

ここで起きているのは、どちらかが嘘をついたり聞き逃したりしたという話ではありません。人の記憶は、会話の内容をそのまま保存するのではなく、自分にとって重要だった部分を中心に組み立て直します。伝えた側と受け取った側で、重要だと感じた部分が違えば、残る記憶の形も違ってきます。

この食い違いを防ぐ方法は、どちらの記憶が正確かを争うことではなく、決めた内容をどこにどう残すかを、あらかじめ決めておくことです。残し方が決まっていない職場ほど、口頭でのやり取りが多い分だけ、この種の行き違いが起きやすくなります。

エンジニアの仕事では、要件定義から実装までの間に、担当が何人も入れ替わることがあります。引き継ぎのたびに口頭で補足した内容が記録に残らなければ、最初に決めた意図は、伝わるたびに少しずつ形を変えていきます。

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2. 対面とリモートで、埋もれ方が変わります。

対面のやり取りとリモートのやり取り、それぞれで記録が残るかどうかを整理します。

対面での口頭のやり取りが減るリモートワークでは、言った言わないは起こりにくくなると考えられがちです。実際には、対面での聞き違いが減る一方で、チャットの流れの中に決定事項が埋もれるという別の形で同じ問題が起こります。

スレッドが枝分かれしたり、別のチャンネルで先に結論が出ていたりすると、あとから探しても該当のやり取りにたどり着けません。対面であれば場面を思い出せますが、チャットではどの流れで決まったかを特定すること自体が難しくなります。

働き方が対面かリモートかは、この問題の起こりやすさを決める条件ではありません。決めた内容をどこに残すかという決めごとの有無のほうが、直接の分かれ目になります。

たとえば、仕様変更をチャットで相談し、結論だけを口頭で伝えて済ませた場合、対面であれば近くにいた人が経緯を覚えている可能性があります。リモートでは、その場に居合わせなかった人にとって結論だけが独り歩きし、経緯を確認する手段が残りません。

3. 記憶の食い違いは、誰の落ち度でもありません。

頼んだ側は、自分が伝えたかった意図を中心に記憶します。受けた側は、自分が実際に聞き取った言葉を中心に記憶します。同じ会話でも、注目していた部分が違えば、残る記憶の形も違ってきます。これは特定の誰かの注意不足や、悪意によるものではありません。

厚生労働省の調査では、一般労働者の賃金は45〜49歳で月377.9千円です＊2。仕様や指示を整理し、明文化して伝える調整役は、この年代の実務経験と結び付きやすい仕事のひとつです。長く現場に関わってきた分、どこで行き違いが起きやすいかを知っているためです。

調整役を置いたとしても、その人が全ての会話に立ち会えるわけではありません。決めた内容をどう残すかという仕組みそのものを整えておかないと、調整役が不在の場面では、同じ行き違いがまた起こります。

誰が正しいかを言い争っても、言った言わないは解決しません。原因を人に求めるより、次からどう残すかを決めるほうが、同じ手間を繰り返さずに済みます。

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4. 確認しておきたい数字を、表にまとめます。

言った言わないが起きる背景を、記録の運用に関わる数字とあわせて確認します。

【表1】記録の運用に関わる指標（2025年）

指標	数値	出典・備考
DX推進人材が不足と回答した企業	85.5%	IPA DX動向2026・2025年度＊1
一般労働者の賃金（45〜49歳）	377.9千円	厚生労働省 賃金構造基本統計調査＊2
情報処理・通信技術者の新規求人倍率	3.92倍	厚生労働省 一般職業紹介状況＊3

DX推進人材が不足と回答した企業は85.5%にのぼります＊1。増員が難しい組織ほど、決めたことを書き残す時間そのものが後回しになりやすく、言った言わないが起きる土壌になります。

一方で、仕様や指示を整理する調整役の実務経験は、45〜49歳で月377.9千円という賃金水準に表れています＊2。情報処理・通信技術者の新規求人倍率は3.92倍で＊3、こうした経験を積んだあとの転職先は、求人の数としても確保されています。

5. 残し方を決める手順を、4段階に分けます。

言った言わないを未然に防ぐ残し方を決める作業は、特別な仕組みを導入しなくても始められます。まず、誰が、どの方法で、いつまでに決めたかという条件を洗い出すところから始まります。

次に、記録を残す手段を1つに絞ります。チャット・チケット管理ツール・議事録など、複数の手段が並行して使われていると、あとで探す場所が分からなくなります。

決めた直後に書き残す習慣がつけば、記憶が薄れる前に要点が残ります。最後に、その記録をあとから検索できる場所に置き直しておけば、スレッドの奥に埋もれることを防げます。

この4段階は、新しく加わったメンバーにも同じ効果があります。決めた内容がどこにあるかを最初に伝えておけば、以前の経緯を知らない人でも、口頭で説明を受けずに追いつけます。

6. 求人票で確認できる項目を整理します。

求人を選ぶときに、記録の運用がどう決まっているかを確認する視点を整理します。

求人票には「議事録」「チケット管理」「Wiki」といった語が具体的に書かれている場合と、「コミュニケーションを大切にしています」とだけ書かれている場合があります。後者は、運用の実態までは分かりません。

リモートワークでは、対面で交わされる口頭のやり取りが減る分、記録として残る文章が判断材料の中心になります。記録の仕組みが整っている職場ほど、言った言わないが起きたときにも、あとから確認する手段があります。

面談では、「決めたことをどこに、どう残していますか」と聞いてみると、担当者の答え方から運用の実態が伝わってきます。仕組みの名前だけでなく、実際に更新されているかどうかまで確認しておくと、入社後の見通しに差が出ます。

担当者が代わるタイミングは、記録の運用が試される場面でもあります。過去の経緯を知る人がいなくなっても、記録をたどれば同じ説明を繰り返さずに済みます。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. 言った言わないが起きたとき、どちらの記憶が正しいかを確かめる必要がありますか。

A. 確かめる必要はありません。頼んだ側と受けた側が、それぞれ違う場面を覚えていることは珍しくなく、正誤を争うより、次からどう残すかを決めるほうが、同じ行き違いを防げます。

Q2. リモートワークになれば、この問題は減りますか。

A. 減るとは言えません。対面での聞き違いは減りますが、チャットの流れの中に決定事項が埋もれるという別の形で起こります。残し方を決めていない限り、働き方を変えても構造は同じです。

Q3. 記録を残す担当者を決めれば、それで十分ですか。

A. 担当者を決めるだけでは十分ではありません。何を、どこに、いつまでに残すかという条件まで決めておかないと、担当者が変わった時点で同じ問題が戻ってきます。

Q4. 求人票から、記録の運用が整っているかどうかを読み取れますか。

A. 読み取れる場合があります。「議事録」「チケット管理」「Wiki」といった語が具体的に書かれているかどうかが、運用の実態を推測する手がかりになります。

Q5. 記録の運用は、チーム全員が同じツールを使わないと機能しませんか。

A. 同じツールでなくても機能します。重要なのは、決めた内容を最終的にどこに集約するかという1点を決めておくことです。入力する場所が複数あっても、参照する場所が1つに決まっていれば、あとから探す手間は増えません。

8. まとめ：言った言わないは、残し方の決めごとで防げます。

言った言わないは、誰が正しいかを決めても解決しません。次に決めることは、残し方そのものです。求人を選ぶときも、その仕組みが職場にあるかどうかを確認する視点を持っておくと、入社後の行き違いを減らせます。一度決めた残し方は、担当が変わったあとの職場でも、そのまま役立ちます。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 情報処理推進機構（IPA）「DX動向2026」（2026年公表・2025年度調査）
＊2 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）
＊3 厚生労働省「一般職業紹介状況（令和7年12月分）」（2026年公表）