個人情報のマスキングを担当する求人と決めごとの多さ

テスト用のデータを用意する仕事は、手を動かす時間より、決めてもらう時間のほうが長くなることがあります。氏名や連絡先をどこまで隠すか、隠した後も試すために使えるか、誰が確認して通すか。この3つを業務側と固めるまでは、作業が本格的に始まりません。求人票からこの仕事の進み方を読み取る視点を紹介します。

転職して賃金が増加した人は40.5%です＊1。テスト用データを用意する求人は一見単純そうに見えても、個人情報をどこまで、どう扱うかという決めごとが作業の前に並ぶため、着手までの進み方が読みにくい仕事です。

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監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. 個人情報を隠す前に決めることが3つあります

テスト用データを用意する仕事は、隠す作業そのものより、隠す前に決めることの多さで進み方が変わります。転職して賃金が増加した人は40.5%です＊1。賃金だけを見て仕事の内容を選ぶと、決めることの多さに着手後に気づくことになります。個人情報をどこまで隠すか、隠した後も使えるか、誰が確認して通すかという3つの決めごとが、作業の前に並びます。

名前や連絡先など、個人情報のどこまでを隠す範囲とするかが、まず決まります。連絡先だけを隠せば済むのか、日付や勤務先のように組み合わせで本人が分かるものまで含めるのかで、確認する相手も作業量も変わります。

隠した後のデータが、試すために使える形かどうかも別に決まります。同じ人物を示す複数の行をそれぞれ別に置き換えてしまうと、突合せの処理を確かめられなくなるため、置き換えのルールを業務側と揉めながら固める段階が必要になります。

用意する側だけで決められることは、実は多くありません。範囲を決める人、使える形かどうかを判断する人、そして最後に通す人がそれぞれ別にいる求人ほど、決めてもらうまでの時間が作業時間より長くなります。

面談で聞かれるのは、手順そのものより、過去にどのような相手と決めごとを進めた経験があるかです。範囲を提案し、業務側の答えを待ち、承認をもらうという進め方に慣れているかどうかが、評価の材料になります。

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2. テレワーク実施率は正社員全体で22.5%です

求人票には「テスト環境整備」「データ準備」といった言葉で募集が出ることがあります。個人情報を含む本番相当のデータを扱う仕事は、どこまで手を入れるかを一緒に決める相手が必要になります。

正社員全体でテレワークを実施している人は22.5%です＊3。この数字だけでは、個人情報を扱う仕事に出社が必須かどうかは分かりません。求人票に書かれた勤務形態と、この仕事特有の確認作業は、別に見ておく必要があります。

決めることが多い仕事は、担当者1人の判断では進みません。範囲を決める人、使える形かどうかを判断する人、通す人がそれぞれ別にいる場合、やりとりの回数が増え、そのぶん待ちが生じます。

出社の有無よりも、誰と決めながら進めるのかが、この仕事の進み方を左右します。求人票にその相手が書かれているかどうかを、次に確認します。

勤務形態が「フルリモート」「ハイブリッド」のどちらであっても、決める相手とのやりとりそのものはなくなりません。出社の頻度を確認するのと同じくらい、誰の答えを待つ工程があるのかを確認しておくことが、着手後の見通しを狂わせないための備えになります。

3. 隠した後も使えるかどうかが次の決めごとです

個人情報を隠したデータは、名前や連絡先が分からなくなればよいわけではありません。テストで確かめたい処理が、隠した後も同じように動くかどうかが問われます。

たとえば同じ人物を示す複数の行を、それぞればらばらに置き換えてしまうと、突合せの処理や集計の結果を確かめられなくなります。データの中の関係を保ったまま置き換えるかどうかは、何を確かめたいテストなのかによって変わります。

使える形かどうかを判断できるのは、用意する側だけではありません。テストの目的を知っている業務側と判断を合わせる段階を挟まなければ、後から作り直すことになります。

個人情報をどう置き換えるかという技術的な判断の前に、何が確かめられれば良いかを決める必要があります。この順番を逆にすると、範囲を決め直すところからやり直すことになります。

この仕事に初めて就く人ほど、決めごとの多さを見誤りやすい傾向があります。求人票の職務内容を読んだ段階では作業内容だけが書かれているように見えても、実際には確認と承認のやりとりが工程の大部分を占める場合があります。着手前に、どの段階で誰の答えを待つのかを聞いておくと、想定と実際の差を小さくできます。

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4. 賃金の目安と転職の実績を表で確認します

この仕事を選ぶかどうかの判断材料として、賃金の目安と、転職による賃金の変化を確認します。厚生労働省の2つの調査から、数字を並べます。

【表1】賃金の目安と転職による賃金変化（2024年・2025年）

指標	数値	出典・備考
一般労働者の賃金（45〜49歳）	377.9千円	賃金構造基本統計調査・2025年＊2
転職で賃金が増加した人の割合	40.5%	雇用動向調査・2024年＊1

一般労働者（45〜49歳）の賃金は月額377.9千円です＊2。決めごとの多い仕事を選ぶときの、賃金の目安として確認しておける数字です。

転職して賃金が増加した人は40.5%です＊1。増加した人がいる一方で、進み方が読みにくい仕事を選ぶ場合は、賃金以外の条件も併せて求人票で確認しておく必要があります。

5. 範囲を決めてから通してもらうまでの流れです

この4段階は、どれも用意する側だけでは決められません。個人情報を含むデータをどこまで、どう扱うかを、業務側と一緒に固める段取りです。

範囲を決める段階と、使える形を決める段階は、担当が分かれていることがあります。どちらも業務側の判断が要るため、質問を出してから答えが返るまでに時間がかかります。

通してもらう段階では、用意した側だけで先に進めることはできません。承認する人が確認して初めて、準備の作業に入れます。

求人票に「テスト環境整備」「データ準備」という言葉があっても、誰と決めながら進めるのかまでは書かれていないことがあります。書かれていなければ、決める相手を自分で探すところから始まる可能性があります。

6. 求人票で確認しておきたい点を整理します

この仕事を検討するときに、求人票で確認しておきたい点を整理します。

求人票に「テスト環境整備」「データ準備」とだけ書かれている場合、個人情報を含むデータをどこまで扱うのかは、面談で確認したほうがよい項目です。

決める相手が書かれていない求人では、入社後にその相手を自分で探すところから始まる可能性があります。決めごとに時間がかかることを前提に、着手までの流れを聞いておくと、見通しのずれを減らせます。

確認の頻度も、求人票だけでは分かりにくい点です。範囲や使える形を一度決めれば済むのか、準備を進める中で何度も相談が発生するのかによって、日々の業務の進み方は変わります。面談でこの点まで聞いておくと、入社後の負担の見積もりが立てやすくなります。

求人票の職務内容に「決定」「調整」といった言葉が添えられている場合、その言葉が指す相手が誰なのかまでは書かれていないことがあります。手を動かす作業と、決めてもらう作業を分けて考えると、確認すべき点が整理しやすくなります。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. テスト用データの準備は実務経験が浅くても担当できるか

A. 決める場面に同席した経験があれば評価されます。個人情報の扱いについて判断した経験が浅くても、確認しながら進める姿勢があれば担当できる求人もあります。

Q2. 求人票に決める相手が書かれていない場合何を確認すればよいか

A. 誰と決めながら進めるのかを、面談で質問するとよいでしょう。個人情報を含むデータの範囲や、承認する人が誰かを事前に聞いておくと、着手後の見通しがずれにくくなります。

Q3. この仕事に向いているのはどのような人か

A. 業務側と話しながら物事を決めていく進め方に抵抗がない人です。手を動かす前に、決めごとに時間がかかることを前提にできる人ほど、スケジュールのずれに動じにくくなります。

Q4. テスト用データの準備はリモートワークで進められるか

A. 決める相手との連絡がオンラインで取れれば、作業自体は場所を問いません。ただし、個人情報の扱いに関する確認や承認のやりとりに時間がかかる分、日々の連絡の取りやすさは事前に確認しておくとよいでしょう。

Q5. 求人票を見るときに最初に確認すべきことは何か

A. 誰と何を決めながら進めるのかが書かれているかどうかです。作業内容だけが書かれていて、決める相手や承認の仕組みが書かれていない求人ほど、入社後にその相手を自分で探すところから始まる可能性があります。

8. まとめ：求人票は決めごとの数で読み分けます

求人票に「テスト環境整備」「データ準備」とあるとき、誰と決めながら進めるのかが書かれているかを見てください。書かれていなければ、決める人を自分で探すところから始まる可能性があります。決めることの多さを前提に、着手までの流れを面談で聞いておくことが、見通しのずれを減らす手段になります。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 厚生労働省「雇用動向調査（令和6年）」（2025年公表）
＊2 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）
＊3 パーソル総合研究所「第十回テレワークに関する調査」（2025年公表）