年間休日125日の内訳｜120日との5日の差を求人で読む

求人票に「年間休日125日」と書かれていても、その数字がどう積み上がっているかまでは書かれていません。完全週休2日制と祝日、年末年始休暇の組み合わせは求人ごとに異なり、同じ125日でも休みの入り方は変わります。内訳を就業規則と年間カレンダーで確かめることが、応募前の準備になります。

完全週休2日制なら年間の休日は104日前後になり、暦の上では祝日が16日前後、年末年始や夏季休暇が数日から20日程度加わることで、125日に届く計算になります。総務省の調査では、テレワークを導入している企業は47.3%です＊1。休日の内訳と働き方の実態を、求人票と就業規則の両方で確かめる必要があります。

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1. 年間休日125日は、3つの区分を合計した数字です。

年間休日125日は、完全週休2日制の104日に、祝日と年末年始・夏季休暇が積み上がった数字です。暦の上では、土曜と日曜を休みとする完全週休2日制だけで年間104日前後になります。ここに祝日16日前後と、年末年始や夏季休暇の数日から20日程度が加わることで、125日という総数に届く計算になります。同じ125日でも、祝日をすべて休みにして年末年始を短くする求人と、祝日の一部を出勤扱いにして夏季休暇を長くする求人があり、内訳が違えば休みの入り方は変わります。求人票に書かれた総数だけでなく、内訳がどう構成されているかを就業規則で確かめる必要があります。

完全週休2日制は、土曜と日曜の両方を休みとする制度です。1年は52週あるため、単純計算では104日が休日の土台になります。ここに祝日を足すかどうかで、内訳の組み立て方が変わります。

祝日は年16日前後です。祝日をすべて休みにする求人と、一部を出勤扱いとして振替休日で処理する求人があり、同じ祝日数であっても休みの数え方は求人ごとに異なります。

年末年始休暇や夏季休暇は、企業の就業規則で日数が決まります。年末年始を短くして夏季休暇を長くする求人と、その逆の求人があり、104日と祝日を足した数字に、この年末年始・夏季休暇の日数が加わって総数がまとまります。

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2. 104日・祝日・年末年始を、表で確認します。

完全週休2日制の104日を土台に、祝日と年末年始・夏季休暇がどう積み上がるかを、2つのパターンで表にします。どちらも合計は125日ですが、組み合わせが異なります。

【表1】年間休日125日の内訳パターン比較（暦の上での計算）

区分	パターンA（祝日休み型）	パターンB（祝日出勤型）	備考
完全週休2日	104日	104日	土台となる日数
祝日	16日	0日（出勤扱い）	振替休日の運用は求人ごとに異なる
年末年始・夏季休暇	5日	21日	企業の就業規則で決まる
合計	125日	125日	同じ総数でも積み上がり方が違う

表のとおり、完全週休2日制の104日は共通の土台です。パターンAは祝日をすべて休みにする代わりに年末年始・夏季休暇を5日に抑え、パターンBは祝日を出勤扱いにする代わりに年末年始・夏季休暇を21日確保しています。どちらも合計は年間休日125日ですが、内訳の組み合わせは正反対です。

求人票に書かれた総数だけでは、祝日が休みかどうか、長期休暇がいつ取れるかまでは分かりません。就業規則や社内カレンダーを確認して、初めて休みの入り方が見えてきます。

3. 祝日を休みにするか出勤にするかで、休みの入り方が変わります。

祝日を休みにする求人と、出勤日として振替休日で処理する求人があります。振替休日は取得のタイミングが求人ごとに異なり、月末や四半期末に集中する場合もあります。総数が同じでも、祝日をいつ休むかによって、月ごとの休みの入り方は変わります。

夏季休暇の日数も、就業規則によって差があります。5日程度を設ける求人もあれば、2週間近くまとめて設ける求人もあり、年末年始休暇の長さとあわせて調整されている場合があります。

総務省の通信利用動向調査では、テレワークを導入している企業は47.3%でした＊1。テレワーク対応の求人が増えるほど、休日だけでなく勤務地や出社頻度の条件も、求人ごとに個別に確認する項目が増えます。

パーソル総合研究所の調査では、正社員全体のテレワーク実施率は22.5%です＊2。企業として導入している割合と、実際に使われている割合には差があり、休日の内訳が求人票の書き方と実際の運用で異なることと近い構図です。

求人票を確認する際は、年間休日125日という総数だけでなく、テレワークの実施状況や出社頻度も、休日の内訳とあわせて確認しておくとよい項目です。

複数の求人票を並べて比較する場合は、総数だけを基準にすると内訳の違いを見落とします。祝日の扱いと年末年始・夏季休暇の日数を、同じ形式でメモしておくと、あとから見比べやすくなります。

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4. パターンAとBの祝日・休暇日数を、棒グラフで比べます。

パターンAとパターンBで、祝日と年末年始・夏季休暇の日数がどう入れ替わるかを、棒グラフで確認します。

棒グラフのとおり、パターンAは祝日16日をすべて休みにする一方、年末年始・夏季休暇は5日にとどまります。パターンBは祝日を0日として出勤扱いにする代わりに、年末年始・夏季休暇を21日確保しています。

年間休日125日という総数は同じでも、祝日と長期休暇のどちらを厚くするかで、月ごとの休みの入り方は変わります。祝日が多い月に休みが集中するパターンAと、年末年始や夏季にまとまった休みが取れるパターンBとでは、暮らしのリズムも変わります。

求人票に書かれた総数だけでは、このどちらのパターンに近いかは分かりません。就業規則に記載された祝日の扱いと、長期休暇の日数を確認することで、内訳の傾向が見えてきます。

5. 求人票から年間カレンダーへ、確認の段階が3つあります。

求人票に書かれた総数を、就業規則、そして年間カレンダーの順に確認していくと、休みの入り方まで見えてきます。

求人票には、まず年間休日125日という総数が書かれています。ここでは祝日や長期休暇の扱いまでは分かりません。

次に就業規則を確認すると、祝日をすべて休みにするか出勤扱いにするか、年末年始・夏季休暇が何日設けられているかが分かります。パターンAとパターンBのどちらに近いかは、この段階で見えてきます。

最後に年間カレンダーを確認すると、休日がどの月に配置されているかまで分かります。同じ総数でも、休みが分散しているか、特定の時期に集中しているかは、カレンダーを見なければ判断できません。

3段階を一度に確認しようとすると、情報量が多く整理しづらくなります。求人票で総数を把握し、就業規則で内訳を確かめ、年間カレンダーで配置を見るという順番を守ると、確認する作業そのものが進めやすくなります。

6. 求人票で確かめる4つの点を整理します。

年間休日125日という総数の内訳を、求人票と面談で確かめる際の確認点を整理します。

4つの確認点はどれも、求人票の表記だけでは分かりません。就業規則や面談で、祝日の扱いと長期休暇の日数を確認する必要があります。

有給休暇は年間休日とは別の制度です。年間休日125日という総数に有給休暇の日数は含まれないため、実際に取得できる休みの総量は、有給休暇の取得状況によっても変わります。

賃金の水準は休日の日数とは別の指標です。厚生労働省の調査による全国計340.6千円という数字は、休日の内訳を裏付けるものではありませんが、求人を比較する際にあわせて確認しておく項目になります＊3。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. 年間休日125日という総数だけで、休みの入り方は分かりますか。

A. 総数だけでは分かりません。完全週休2日制の104日に、祝日と年末年始・夏季休暇がどう積み上がっているかという内訳を、就業規則で確認する必要があります。祝日をすべて休みにする求人と、出勤扱いにする求人があります。

Q2. 祝日が出勤扱いになる求人は、休日の条件として不利になりますか。

A. 総数だけでは不利とは言えません。祝日を出勤扱いにする代わりに、年末年始や夏季休暇を長く設定している求人もあります。総数が同じであれば、内訳のどちらを重視するかは働き方の好み次第です。

Q3. 有給休暇は年間休日125日に含まれますか。

A. 含まれません。有給休暇は年間休日とは別に付与される制度です。求人票の総数を確認する際は、有給休暇の付与日数も別項目として確認しておく必要があります。

Q4. 求人票の年間休日125日という表記は、企業によって内訳が違いますか。

A. 総数の枠組みは同じでも、内訳の組み合わせは企業ごとに異なります。完全週休2日制の104日を土台に、祝日と年末年始・夏季休暇の日数を各企業の就業規則で確認することで、実際の休みの入り方が分かります。

8. まとめ：休日の内訳まで確かめて選ぶ転職を。

求人票に書かれた総数は、比較の出発点にすぎません。就業規則で祝日の扱いと長期休暇の日数を確認し、年間カレンダーで実際の配置まで見ていくことが、応募前の判断材料になります。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 総務省「令和6年通信利用動向調査」（2025年公表）
＊2 パーソル総合研究所「第10回・テレワークに関する調査」（2025年公表）
＊3 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）